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自ビールとは個人消費を目的としたホームメイドのビールです。海外では個人消費に限りアルコール度数1%以上の自家醸造が認められている国が多く、キットや道具が多数販売されています。残念ながら日本国内ではアルコール度数1%以上の醸造は認可が必要ですが、たくさんのビールキットが和訳され輸入されています。ということは個人の責任においてなら日本国内でも本物のビールを作ることは可能な訳です。しかも、安く、新鮮で思い通りのレシピのビールができます。


経済性
使用するビールキットにもよりますが、2000円のビールキットで約18リットルのビールができます。市販のビールに換算すると約1/4の値段で本格的なビールができるのです。経済性だけで味気のない発泡酒を飲んでいる方には特にお勧めです。

栄養面
自家製ビールは無濾過のためエビオス錠などで売られているビール酵母が生きたまま入っています。ビール酵母には多くのビタミンとミネラルが含まれており、体調の改善に効果が期待されます。

選べるスタイル
現在東急ハンズをはじめ通信販売などでは様々なスタイルのキット缶が売られています。それは日本のビールメーカーが出しているビールのスタイルを遙かに上まります。日本のビールメーカーは酒税法などの制約から広く最も売れる物しか作れませんが、世界には様々なスタイルのビールが存在しています。キット缶の種類の豊富さに加え、オリジナルのレシピによりそのスタイルは無限大に広がります。

味と品質
自家製ビールで最も気になるのはやはりその味でしょう。完全管理された大手ビール会社より品質のいい物が家庭で作れるはずがないと言うのがまず思い浮ぶことと思います。それはある意味正解なのですが、自家製ビールには「流通を通さない」という市販ビールとは決定的に違う要素があります。
レシピや製造法ばかりがセールストークとして取上げられますが、実はお酒の品質に関して最も重要なのは流通にあります。よく「酒に旅をさせるな」といいますがそれは流通時の振動や温度変化によって品質が劣化することをうたっているのです。ビール工場で同じ銘柄のビールを飲んで全く別物と感じるくらい美味しいと感じた方も多いと思います。それは「出来たて」と言うよりも「流通を通していない」ことにあります。

多くの入門書やビールキットの解説にはビール瓶に仕込むことを前提にしています。しかし1回に18リットル仕込んだとして、28本の瓶を洗浄・殺菌しなくてはなりません。最初の頃は打栓も楽しいのですが、回を重ねるたびにその重さと数から億劫になってきます。

ではPETボトルはどうでしょうか?ビールは炭酸を含むので炭酸飲料の入っていた耐圧ボトルをと試みるのですが、ビールは一般の炭酸飲料と比べて酸化による劣化が激しく、PETボトルは長期保存に向いていないという欠点があります。これは一般の炭酸飲料用のPETボトルがビンや樽に比べてガスバリア性に劣り、分子レベルで酸素を通してしまうことにあります。PETボトル入りのビールが少ないのはそのためです。
ただ発酵終了後1ヶ月程度で飲みきる場合はさほど問題は無いようです。PET用カーボネーターを使えば強制カーボネーションも可能ですので発酵終了後すぐに飲用出来ます。ごくまれにPETボトル入りの地ビールがありますがそのボトルはガスバリア性の高いボトルを使っていますので捨てずに活用するといいでしょう。

極めて短期間で消費するならPETボトルも有効ですが、半年を超える熟成を考えるとPETボトルでは役不足になってきます。
そこでホームブルワーが最終的に行着くのがケグと呼ばれるステンレスで出来た業務用の樽です。ケグは大きく分けてビールサーバーに直結できるサンケイシステム・グランディシステムと炭酸飲料のサーブに用いられるソーダケグに分れます。それぞれ利点がありますが当サイトでは国内外のビール会社のほとんどが採用し、中古市場でもヘッドや部品の入手が容易なサンケイシステムについて解説していきます。


当サイトで提案するサンケイシステムの樽を使った自家醸造法は総ての費用が数万円で納るように構成されています。最も高価なサーバーも中古なら1〜2万円程度で購入できますし、発酵容器などもホームセンター等で普通に売られているものを使用します。設備等の初期投資も含めていかに安く簡単に美味しいビールができるかを模索し、そのための商品開発を進めています。

当サイトは作業時間を含めいかに低コストで、簡単に本格的なビールができるかを指針としています。また初めての方でも当サイトを一通りご覧になれば樽詰自ビールができるように構成されています。
※当サイトでダウンロード出来る台紙は個人で使用する限り総て無料ですが、転用・転載はご遠慮下さい。
※当サイトで紹介するビールの具体的な醸造法は自家醸造が認められている諸外国の例です。国内でアルコール度数1%以上の醸造は認可が必要となります。